更新日：2024.01.23
公開日：2024.01.23
言語聴覚士
言語聴覚士はその専門性の高さと、対応できる領域の広さから、近年注目を集めている職業です。
新たに医療、福祉・介護分野に必要とされる人材として、今後も言語聴覚士には期待が集まるでしょう。
そんな言語聴覚士ですが、「将来的にもこの需要が続いていくのか？」といった疑問を持つ方もいるのではないでしょうか。
そこで本記事では、言語聴覚士の将来性について解説します。
結論から言えば、言語聴覚士には高い需要と将来性に期待できます。
既に多くの職場や業界で必要とされている言語聴覚士ですが、今後はさらにその需要が高まる可能性があるのです。
日本言語聴覚士協会の会員データによると、現状における言語聴覚士資格の合計合格者数は38,200人となっています。
そのうち会員を対象にした就業状況によると、19.789人が実際に言語聴覚士として仕事をしていることが分かっているのです。
1997年から国家資格として認定された言語聴覚士は、まだまだその歴史が浅いと言えます。
逆に言えば今後歴史が深まっていくことで、将来性は高まっていくと考えられるでしょう。
既に需要の高さに注目が集まりながらも、同時に将来性に期待できる点が、言語聴覚士の特徴です。
「言語聴覚士には将来性がある」と言われることには、以下のような理由があります。
以下を参考に、言語聴覚士に将来性がある具体的な理由を把握してみましょう。
今後も加速することが予想される「超高齢化社会」の影響が、言語聴覚士の将来性につながると予想されます。
超高齢化社会とは、65歳以上の高齢者の割合が、「人口の21％」を超えた社会のことです。
内閣府の発表によると、既に2019年の時点で総人口に占める高齢化率の割合は28.4％になっています。
また、日本は2025年に、団塊の世代と呼ばれる800万人が、全員75歳以上の後期高齢者になるという「2025年問題」を抱えています。
このように超高齢化社会は今後ますます加速し、多くの高齢者への対応が必要になると考えられるでしょう。
高齢者のなかには、言語や聴覚、食事の飲み込みに負担を感じる人が多いです。
そのため今後の超高齢化社会に備えて、それらの症状に対応できる言語聴覚士の確保が必要となるでしょう。
結果的に超高齢化社会が、言語聴覚士の将来性を押し上げる要因になると想定されます。
数値参考：https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2020/html/zenbun/s1_1_1.html
言語聴覚士は、特に医療機関で活躍している職業です。
2020年度の「診療報酬改定」における「疾患別リハビリテーション料に係る言語聴覚士の配置の見直し」によって、言語聴覚士は「呼吸器リハビリテーション」「難病患者リハビリテーション」「脳血管疾患等リハビリテーション」などの施設基準に追加される結果になりました。
日本言語聴覚士協会のデータによると、会員の67%が医療関係の勤務先で言語聴覚士として働いています。
もとより医療関係で多くの言語聴覚士が働いているため、多くの事例や先輩たちからのアドバイスを得られるのが特徴です。
言語聴覚士として働きやすい領域になっているので、今後も医療機関で働く人は増えると予想されるでしょう。
それは結果的に医療分野における言語聴覚士の地位の向上につながり、より高待遇による採用に期待できるかもしれません。
言語聴覚士は待遇に関する面においても、将来性があるでしょう。
言語聴覚士は、医療分野のさまざまな領域で仕事ができています。
日常生活を快適に過ごすために欠かせない言葉、聴力、嚥下といった点における症状のリハビリが行えるため、病院のなかでも多くの場所で働けるのが言語聴覚士の強みであり、将来性につながる理由です。
さらに言語聴覚士は、今後も医療分野で活躍できる領域が広がり、豊富な人材が求められる可能性があります。
新制度の確立や医療業界の動向を確認し、言語聴覚士の需要の変化を注視することも将来性を知るポイントです。
言語聴覚士は幅広い分野で働いていますが、聴覚分野や小児分野ではまだまだ人手が足りていない状態となっています。
日本言語聴覚士協会のデータを参考にすると、「小児言語・認知」の分野で働いている人は4,625人、「聴覚」においては2,097人という少なさです。
「成人言語・認知」が14,650人、「摂食・嚥下」が14,630人、「発声・発語」が14,428人という数値になっていることを考慮すると、言語聴覚士は働ける領域が広いにも関わらず、人数の割り振りは偏っていると言えるでしょう。
しかし、逆に言えば聴覚分野や小児分野の需要は、その他の分野よりもさらに高いと考えられます。
需要が高い領域がまだ存在するという点は、言語聴覚士に将来性あるという理由になるでしょう。
これから言語聴覚士になるのなら、聴覚分野や小児分野で活躍するためのスキルを身に付けることで、就職や転職で有利に立ち回れる可能性があります。
介護・福祉施設においても、言語聴覚士は需要の高い職業となっています。
自宅を訪問するスタイルでのサポートも可能なため、家で治療を受ける患者さんたちにも対応可能です。
そのため今後、病院で長期間治療を受けるのではなく、介護・福祉施設や自宅で過ごす人が増えても、言語聴覚士に将来性はあると判断できるでしょう。
医療費の上昇などによって、病院ではなく介護・福祉施設で高齢者をサポートする動きは加速しています。
そのため将来的には、現在の病院に近い役割を、介護・福祉施設がまかなう可能性もあるでしょう。
言語聴覚士なら、病院でも介護・福祉施設でも働けるため、将来的に高齢者のサポート体制がどのように変化しても対応できます。
仮に医療を取り巻く社会情勢や高齢者の支援方法が大きく変わったとしても、言語聴覚士は変わらず将来性のある職業として期待されるでしょう。
言語聴覚士になるのなら、将来的な医療現場の変化も考慮して、介護や福祉に関する知識もしっかりと学んでおくことがポイントです。
改めて、言語聴覚士には将来性があると言えます。
その専門性や需要の高さによって、今後も多くの職場で活躍できるでしょう。
言語聴覚士になるには、指定の専門学校などを卒業して、国家試験に合格しなければなりません。
この機会に言語聴覚士になるための流れも確認し、具体的に自分の将来の仕事にすることも検討してみてください。
言語聴覚士の国家資格を目指す勉強は平成リハビリテーション専門学校の言語聴覚療法学科で学ぶことができます。
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