更新日:2025.01.28
公開日:2024.11.01
リハビリ
理学療法士を目指すなら大学と専門学校どっちがいい?それぞれの特徴を比較
理学療法士を目指すときに通う学校について、大学と専門学校のどちらに通うべきかは大きな悩みどころです。 大学と専門それぞれに通うメリットとデメリットがあり、どちらが良いとは一概に言い切れないためです。 そこで、この記事では大学と専門のそれぞれの特徴やメリット・デメリットをまとめて紹介しています。 また、それぞれに向いている人も紹介しているため、理学療法士を目指す中で進路に悩んでいる人は、ぜひこの記事を参考にしてみてください。 理学療法士を目指すなら大学と専門学校どっちがいい?それぞれの特徴を比較 理学療法士を目指す人が進路に大学と専門のどちらを目指すべきかは悩ましいです。ここでは専門と大学のそれぞれの特徴を紹介します。 入学のための試験は大学が難易度が高め 入学のための試験、いわゆる入試は大学のほうが難易度が高めの傾向にあります。 理学療法士になるための大学の入試では、一般的な受験生と同じように学力試験を受けなければなりません。 国公立では共通テストと二次試験を受けなければならないところが多く、私立でも学校独自の入試に合格する必要があります。 専門学校の入学試験でも学力試験を課す場合もあります。 しかし、面接で人柄を重んじて判断するところも多く、大学の入試を受けるよりは受験勉強がハードにならないことが多いでしょう。 通学年数は専門のほうが基本的に短い 大学は一般的に4年制、専門は一般的に3年と通学年数は専門のほうが基本的には短いです。 大学はゆとりを持って学べることがメリットとなり、専門は最短の3年で国家試験の受験資格を得られることがメリットになります。 通学の年数が変わることで、このあとすぐ紹介する学費の面でも差が出ます。 学費は大学より専門のほうが安いところが多い 通学年数は専門のほうが短いため、学費も専門のほうが安いところが多いです。 専門と大学のそれぞれの学費を具体的に見てみましょう。 令和4年に行われた調査によると、専門学校の初年度の学費は178万円程度です。 ※参考:公益社団法人東京都専修学校各種学校協会「令和4年度専修学校各種学校調査統計資料」より また、令和5年の最新調査によると、私立大学の初年度の学費は平均で148万円ほどです。 ※参考:文部科学省私立大学等の令和5年度入学者に係る学生納付金等調査結果より この結果から、それぞれの学校を卒業するまでの費用を計算してみましょう。 まず専門学校は初年度に入学料や教科書代がかかることを考慮した上で、3年分の学費を計算するため学費の総額は約450万円〜500万円程度と考えられます。 次に大学も同様に初年度のみかかる費用を考慮した上で、4年分の学費を計算するため、約500〜600万円程度が学費の総額と考えられるでしょう。 このように専門学校と大学は1年分の通学期間があるため、その期間が学費の差になっています。 よって、学費を抑えたい人に向いている学校は専門といえるでしょう。 授業は専門のほうが理学療法分野に特化している 続いて授業について見てみましょう。 授業は専門のほうが理学療法分野の専門的な勉強に特化しているといえます。反対に大学は理学療法以外のことも幅広く学べると考えてください。 専門学校であれば理学療法に特化した授業と、多くの実習時間があることで専門分野について多く学べます。 一方で大学であれば、専門分野のほかにも幅広く一般教養や専門外の授業を学べます。 大学によっては外国語が必修科目になっているところもあり、多くの種類の授業を選択可能な学校が多いです。 専門分野に絞って学習をしたい人は専門向きで、専門分野以外にも多くの学問を学びたい人は大学向きです。 先生は専門のほうが一般的な先生のイメージに近い 先生は専門のほうが一般的な先生のイメージに近く、教えること自体を担当業務としている人が授業を担当します。 また、クラス制で担任の先生が付く専門学校もあり、高校までの学校のイメージに近いでしょう。 これに対し大学では、大学教授や准教授といった研究を主業務とする人が、兼務で授業を担当していることが多いです。 また、担任制を採用していない大学もあり、基本的には受ける授業を個人が決めて、自身の作った時間割通りに授業を受けます。 このように一般的な先生や学校のイメージに近い学校は専門学校で、困ったときに相談しやすい環境が嬉しい人には専門学校に向いています。 設備を最新のもので学びたいなら専門 現場と同じような最新設備で学びたい人は、専門学校が向いています。 専門学校は学生を卒業と同時に即戦力として輩出することを役割としているため、できるだけ最新の設備を授業に取り入れています。 一方で大学は理学療法を学ぶ以外の設備も充実していることが特徴です。 たとえばグラウンドや体育館に加えて、自分の専門分野では使わない実験器具なども備えています。 ほかの学部で使う設備も利用できることがあり、いろいろなことに興味があり広く学問を身に付けたい人にとって大学は魅力的でしょう。 就職率はどちらを選んでも大きくは変わらない 就職率は専門も大学も大きくは変わりません。どちらの学校を選んでも就職自体は目指せます。 ただし、専門のほうが就職支援が手厚いところが多いでしょう。 たとえば、専門では授業を担当する先生だけではなく、担任も就職のサポートをしてくれるところがあるでしょう。 普段からよく学生の話を聞き、その学生の適性や希望に合わせた就職先を紹介してくれるため、自分の希望や適性にしっかりとマッチした企業に就職しやすいです。 大学も就職率に問題はありません。 しかし、基本的には自分が主体となって就職活動をしなければならないため、キャリアセンター利用や就活イベントに積極的に参加することが必要です。 自分の努力によって就職はできるため、どちらを選んでも就職自体に問題はありません。 ただし、手厚いサポートを受けながら就活をしたい場合には専門が向いているでしょう。 学費を抑えて最短で資格を取りたい人は専門学校がおすすめ ここまで大学と専門の特徴や向いている人を紹介しました。 多くの人が進路の決定材料にする学費と通学期間で考えると、学費を抑えて最短で資格を取りたい人には専門学校が向いています。 専門学校なら理学療法士の国家試験を受けるための最短期間である3年で学校を卒業できるため、学費も安く抑えられます。 ゆとりを持って学びたい人は大学がおすすめ 専門学校は3年で学校を卒業しなければならないことから、大学よりは少しタイトなスケジュールになります。 ゆとりを持って学習したい、幅広くいろいろな学問を学習したい人は少し費用を余計にかけて大学に通うことも検討しましょう。 大学なら卒業までに4年かかるため学費はやや高くなる分、1年分のゆとりを持って学習を進められます。 理学療法だけではなく、多くの学問を身に付けたい人は大学で理学療法士を目指しましょう。 夜間に通うならほぼ専門学校一択 社会人から理学療法士を目指す人や、事情があって昼間は仕事をしなければならない人が理学療法士を目指して夜間学校に通う場合、選択肢はほぼ専門学校一択です。 大学や短大は夜間学校の数が少なく、なかなか選択肢に入れにくいためです。 夜間学校に通って理学療法士を目指すなら、ほぼほぼ専門学校一択であると覚えておきましょう。 高い試験合格率と安い学費を両立する平成リハビリテーション専門学校 3年の短い期間で試験に向けた十分な学習ができるか不安な人や、学費が気になる人は、ぜひ平成リハビリテーション専門学校をご検討ください。 平成リハビリテーション専門学校なら、2023年の理学療法士試験合格率100%で、さらに学費は3年で376万円と相場よりも75〜125万円程度もリーズナブルだからです。 大学と専門学校を比較して、専門学校が自分には向いていそうだと思う人でも学習期間の短さや、学費が気になることは多いでしょう。 そのような悩みを抱える人にも寄り添った国家試験のサポートとリーズナブルな学費を設定している学校が、平成リハビリテーション専門学校です。 専門学校に行きたいけど国試や学費の負担が心配な人は、ぜひ平成リハビリテーション専門学校を進学先の候補として検討してみてください。 \30秒で簡単!平成リハビリテーション専門学校の資料請求をする/
更新日:2024.08.28
公開日:2023.11.29
リハビリ
言語聴覚士の求人や就職先について知りたい
言語聴覚士はその需要の高さから、さまざまな求人および就職先があります。 多くの職場や業界で仕事ができるため、自分らしい働き方が実現できるでしょう。 しかし、逆に言えば求人事情や就職先の種類を把握しておかなければ、自分に合った言語聴覚士の職場に就くことは難しくなります。 そこで本記事では、言語聴覚士の求人や就職先について解説するので、ぜひ参考にしてください。 言語聴覚士の求人事情 言語聴覚士は、その需要の高さが近年注目されはじめている職業です。 言語聴覚士でしかできない仕事や専門的なスキルが多数あるため、特定の業務を任せたい場合には言語聴覚士を雇用する必要があります。 そのため言語聴覚士を採用するための求人情報は多く、今後も増加傾向になると予想できるでしょう。 そこで以下を参考に、2022年における言語聴覚士の求人事情をチェックしてみます。 言語聴覚士の有効求人倍率は? 言語聴覚士は、高い有効求人倍率を示しています。 厚生労働省の「jobtag」で公開されている有効求人倍率(ハローワーク求人統計データ参考)を見ると、言語聴覚士の平均有効求人倍率は2.77倍です。 ひとりの言語聴覚士に対して、3件近い求人があるのが現在の状況となっています。 そのため言語聴覚士として働く場合には、さまざまな求人からある程度自由に選択が可能です。 ちなみに、厚生労働省が公開している令和2年全体の平均有効求人倍率は、1.18倍です。 言語聴覚士の有効求人倍率と比較すると、半分以下の数値になっています。 いかに言語聴覚士の需要が高いのかが、この数値から分かるでしょう。 求人数に対して言語聴覚士の人数は? 言語聴覚士の求人数および有効求人倍率は、上記のように高い水準にあります。 一方で、言語聴覚士として働ける資格に合格した人の人数は、令和4年4月時点で累計38,200人です。 そのうち「日本言語聴覚士協会」に所属しているのは19,789人で、実際に就業している割合は19,789人中84.2%となっています。 日本言語聴覚士協会の会員限定の数値になりますが、約16,662人の言語聴覚士が働いていることが分かるでしょう。 また、言語聴覚士として働く人材は、毎年増加しています。 言語聴覚士になるためには、国家試験に合格して国家資格を取得しなければなりません。 国家試験は毎年1度行われていて、言語聴覚士の試験の場合は、毎年1,500〜2,000人程度の合格者がいます。 そのため、今後も2,000人前後の言語聴覚士が、新たに就職することが予想されるでしょう。 言語聴覚士が国家資格として認定されてから、まだ23年しか経っていないため、仕事を引退する年齢に達している人は少ないと想定されます。 結果的に言語聴覚士を引退する人よりも、新しく言語聴覚士になる人の方が多くなる可能性が高いため、今後は求人の取り合いになることも考えられるでしょう。 言語聴覚士の就職先について 言語聴覚士の就職先には、さまざまな種類があります。 特定のジャンルのみに需要があるニッチな職種とは違い、あらゆる職場で働ける可能性があるのです。 以下からは、言語聴覚士の就職先について解説します。 言語聴覚士は多種多様な業界で仕事ができる 言語聴覚士は、多種多様な業界で仕事ができる職業です。 主に言語障害、発声障害、聴覚障害、嚥下障害のある人々のリハビリを行い、支援および生活のサポートをするのが言語聴覚士の役割となります。 上記の症状に悩んでいる人は決して少なくなく、大人・子供、男性・女性に関わらず生活の課題になってしまうケースがあるのです。 そのためあらゆる職場、シーンで言語聴覚士の知識と技術が必要になり、雇用機会が増加しています。 多くの業界で仕事ができるということは、自分に合った職場や、理想とする条件による雇用を目指すことが可能です。 自分で納得のいく就職先を選べれば、それは仕事におけるモチベーションにつながり、言語聴覚士として働き続けるきっかけになるでしょう。 また、言語聴覚士は先に解説した通り需要および有効求人倍率が高いため、1度離職しても再就職しやすいのが特徴です。 言語聴覚士の国家資格は、1度取得すればその後更新の必要はなく、失効してしまうこともありません。 そのため言語聴覚士の国家資格を取得してしまえば、ある程度好きなタイミングでの就職が可能となるでしょう。 もちろん、より良い役職や条件の良い職場に就くには、キャリアが必要になります。 将来的に目指したい役職や立場があるのなら、早めにキャリアプランを考案して見るのがおすすめです。 言語聴覚士の具体的な就職先について 言語聴覚士の就職先には、具体的な種類があります。 以下を参考に、言語聴覚士の具体的な就職先を確認し、興味のある業界・職種をチェックしてみましょう。 医療関係 言語聴覚士の就職先としてもっとも多いのが、医療関係です。 病院などの医療施設で、医師や看護師と協力し、本格的なリハビリや治療にあたることになるでしょう。 具体的には、リハビリテーション科、耳鼻咽喉科、口腔外科、形成外科などに就職できます。 また、子どもの検査・支援を担当する小児科でも、言語聴覚士は役割を担えるのが特徴です。 子どもとのコミュニケーションやリハビリなどに興味があるのなら、小児科という選択肢も考えられます。 福祉関係 言語聴覚士は、福祉関係の就職先も検討できます。 例えば障害福祉センター、小児療育センターなどの施設で働くことが可能です。 障害のある人の支援だけでなく、その家族のサポートやアドバイスなどを行う職業が多いです。 福祉分野の仕事で言語聴覚士のスキルを活かしたいのなら、各種センターの求人をチェックしてみましょう。 介護関係 言語聴覚士の就職先のひとつに、介護関係があります。 介護が必要な人のなかには、高齢化による嚥下障害や聴覚障害に悩む人も多いです。 そのため言語聴覚士として活躍する機会は多く、求人数も増加傾向にある業界となっています。 近年は訪問介護など、新しい介護の形が発展しているため、そういった分野での需要もあります。 学校関係 言語聴覚士は、学校などの教育分野でも仕事ができます。 例えば言語聴覚士を育てる養成学校(専門学校)の教員や、研究職などで働くことも検討できるでしょう。 また、教員免許を取得することで、言語聴覚士として特別支援学校などに就職も可能です。 まとめ 言語聴覚士は、現在も高い需要のある職業です。 有効求人倍率も高く、今後も上昇傾向が続く可能性があるため、資格取得によってさまざまな経験ができるでしょう。 この機会に言語聴覚士の求人事情や就職先の情報を確認し、具体的な就職プランを考え出してみてはいかがでしょうか。 言語聴覚士の国家資格を目指す勉強は平成リハビリテーション専門学校の言語聴覚療法学科で学ぶことができます。 資料請求、オープンキャンパスへのご参加をお待ちしております。